【 おトクに節税 】ふるさと納税で寄付をしてみよう。|さとふる

稲刈りをする男性節約

こんにちは。リーマンしろうです。
自立自律のマインドがすくすくと育ちつつある平凡なサラリーマンの私。

☑️ AFP(日本FP協会認定)
☑️ 2級ファイナンシャ•プランニング技能士
☑️ 3級知的財産管理技能士
☑️ 広告代理店に務めるサラリーマン
☑️ 前職は一部上場の不動産会社で管理職
☑️ 学生時代は野球一筋スポーツマン
☑️ 投資、自己投資、節約、節制に邁進中

スマホを格安SIMに乗り換え、月々の固定費をさらに抑えることができ、ワイモバイルの通信状況も以前と変わらず安堵していた私が次に挑戦してみたかったこと。

それは「ふるさと納税」です。

この記事でお伝えしたいこと
  • ふるさと納税?
    →お好きな地域に寄付することで翌年の住民税が控除され返礼品がもらえます。
  • いくらでも控除できるの?
    →所得額や他の控除額によって変わります。ふるさと納税のサイトでシミュレーションできるのでぜひ。
  • 同額の返礼品がもらえるの?
    →寄付額の3割が上限となっております。
  • 自己負担なし?
    →最低でも2,000円は自己負担ありです。
  • 確定申告必要?
    →会社員の場合は5つの自治体までワンストップ特例制度で申告不要です。
  • メリットは?
    →お好きな地域に寄付できて返礼品がもらえる。
    →日用品など選べば生活コストの削減になります。
    →楽天経済圏に組み込めばポイントもたくさんもらえてさらにおトク。
  • デメリットは?
    →たまに控除されてないことがある(らしい)ので源泉徴収票よく確認必要。
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ふるさと納税とは?:お得に節税ができる寄付制度。

ふるさと納税とは?

そもそもテレビやネットでよく見るふるさと納税とは何なのか。
総務省のふるさと納税ポータルサイトには

多くの人が地方のふるさとで生まれ、その自治体から医療や教育等様々な住民サービスを受けて育ち、やがて進学や就職を機に生活の場を都会に移し、そこで納税を行っています。
その結果、都会の自治体は税収を得ますが、自分が生まれ育った故郷の自治体には税収が入りません。そこで、「今は都会に住んでいても、自分を育んでくれた「ふるさと」に、自分の意思で、いくらかでも納税できる制度があっても良いのではないか」そんな問題提起から始まり、数多くの議論や検討を経て生まれたのがふるさと納税制度です。

とあります。
昔、大物芸能人がテレビでこんなようなことしたいなぁ。と言ってたことを思い出しました。さらに調べてみると。

納税』とあるが実際は『寄付』であり、ふるさと(故郷)だけでなく応援したいと思う自治体でもOKとのこと。災害があった地域などへの支援としても活用できるという素晴らしい制度でした。

控除額のシミュレーション:どれだけお得になるの?

ふるさと納税シミュレーション

ふるさと納税を行うと税金が控除され返礼品をもらうことができることくらいは漠然と知っていた私ですが、具体的な金額や条件は知りませんでしたのでそれらもふるさと納税ポータルサイトに記載されておりました。

ふるさと納税とは、自分の選んだ自治体に寄附(ふるさと納税)を行った場合に、寄附額のうち2,000円を越える部分について、所得税と住民税から原則として全額が控除される制度です(一定の上限はあります。)。
例えば、年収700万円の給与所得者の方で扶養家族が配偶者のみの場合、30,000円のふるさと納税を行うと、2,000円を超える部分である28,000円(30,000円-2,000円)が所得税と住民税から控除されます。

しろう
しろう

ふむふむ。

2,000円の自己負担でふるさと(地元)や応援したい地域に寄付することができ、その分を今住んでいる地域の税金から一定の上限額まで控除しますよ。さらに返礼品ももらえますよ。と理解。

但し、どれだけの控除が受けられるかは、収入やその他の控除額によって変わって来るそうです。 iDeCoとか生命保険の控除も影響してくるんですね。総務省やふるさと納税ができる各サイトでシミュレーションできるのでやってみました。

ふるさと納税シミュレーション画像
※総務省 ふるさと納税ポータルサイト 寄附金控除額の計算シミュレーションより

私の安月給を知られたくない上、誰も知りたくないと思いますので、平成30年の国税庁の民間給与実態調査で発表された日本の平均年収441万円でシミュレーションしてみました。

各サイトによって上限額に若干のズレはありましたが、概ね日本の平均年収だと4万円から5万円くらいまで自己負担2,000円で寄付することができ、返礼品がもらえるようです。

返礼品は寄付した金額分ではなく、寄付額に対し、返礼率30%以内に収め、且つ地場地産商品にするよう今年の6月に総務省が各自治体に通達をだしたというニュースがうっすらと記憶にあります。


加熱した返礼品競争によりパソコンのような高額商品を返礼品にしていた自治体もありましたね。

何はともあれやってみる。→いろんなふるさと納税サイトがあるので試してみましょう。

ふるさと納税に挑戦

思い立ったが吉日、早速やってみました。支払いは各サイトにより異なりますが、クレジットカード、コンビニ払い、3大キャリア(ドコモ,au、ソフトバンク)での通信料とのまとめて払い、ペイジーなど選べるようです。

ふるさと納税サイトは私が思っていたより多数存在し、各種取り扱い自治体や商品も異なるそうですが、やはり一番重視したいのはポイント還元率でしょう。

ここでもやはりポイントモンスターとして君臨する楽天

ただついこの前『ネオモバ』でTポイント投資を始め『ヤフーカード』を作成したばかりの私が欲しいのは『Tポイント』なので、Tポイントサイト内のTモールを経由し『さとふる』を利用したうえ、10,000円以上の寄付金額を『ヤフーカード』で支払うとTポイントが一番溜まるのでそれらを実践。

2019/12/04~2020/01/07までポイントアップ期間のため10,000円以上の寄付完了で225ポイント(通常162ポイント)溜まるそうです。
具体的には10,000円の寄付を行うと225ポイント+ヤフーカード決済の1%分100ポイント=325ポイントゲット。

しかしそれでもポイント還元率において楽天経済圏には及ばないといった状況ではありますが。

ワンストップ特例制度とは、私のような確定申告の必要のないサラリーマンでも申請書に必要事項を記入し、郵送するだけで簡単に控除を受けることができる便利な制度。ただし、1年間に5団体までですよ。というルールです。

この制度を利用すれば確定申告の必要もなく、毎年会社に提出する年末調整でも何もしなくていいので非常に手間がかかりません。

手続きが終われば、あとは寄附金受領証明書と商品が届くのを待つのみです。

さとふる購入画面
※さとふるでの購入履歴

ホントに簡単なのでおすすめです。

iDeCo×ふるさと納税サイクル:複利のチカラを働かそう。

自立と自律のマインド向上中の私。このふるさと納税の控除額を見たときにすでに実践しているiDeCoの掛金額に対する控除額と近いことに着目。

イデコの税制優遇シミュレーション
※iDeCo公式サイト かんたん税制優遇シミュレーションより
イデコの税制優遇シミュレーション結果
※iDeCo公式サイト かんたん税制優遇シミュレーションより
※例によって平成30年の平均年収441万円で試算。

あくまでも概算で、且つ頭の中での考え方ではありますが、このiDeCoで税制優遇された金額ふるさと納税で寄付し、日々買い物している生活用品などを返礼品で受け取り支出を抑えた上、控除を受けポイントも獲得し、その控除を受けた額と獲得したポイントをiDeCoNISAに再投資すればより相乗効果をもたらせてくれるのではないか。と感じました。

イデコとふるさと納税のサイクルイメージ
※年収やiDeCoで既に受けている控除額により、ふるさと納税の実質負担額2,000円の上限金額は異なりますのでご注意ください。

概算で年間約12,000円(+ポイント)という微々たる金額かもしれませんが、長期投資における僅かな積み重ねが複利効果を生み出し、やがて大きなリターンとなって返ってきてくれるでしょう。

またこういった発想を持つことで、あらゆる行動につながりをもたせることができ、日々の生活やビジネスでも役に立つんじゃないかと勝手に思っています。
※注)ふるさと納税で実質2,000円負担してます。

こうしてまた新たな一歩を踏み出し、成長したかのような気持ちになった平凡なサラリーマンですが、今回一番学んだこと、それは

楽天てやっぱりすごいんだな。

ということなのでした。

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✔︎ふるさと納税について調べてみるべし。
✔︎どれだけ税金の控除が受けられるかシミュレーションするべし。
✔︎何はともあれやってみるべし。
✔︎受けた恩恵の複利効果を活かすべし。
✔︎たまには贅沢するべし。

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